健康支援
健康管理プログラム利用費補助	従業員本人およびその家族が、生活習慣病の予防・改善チェック・食事・運動プログラム（健康保険適用を除く）を利用した場合、その費用について補助を受けることができます
健康増進施設利用費補助	従業員本人およびその家族が、Welbox提携のリラクゼーション・温浴施設（健康保険適用を除く）を利用した場合、その費用について補助を受けることができます
健康相談費補助	従業員本人およびその家族が、カウンセリングなど各種健康相談（健康保険適用を除く）を受けた場合、その自己負担費用について補助を受けることができます
フィットネスクラブ利用費補助	従業員本人が、Welbox提携のフィットネスクラブおよび水沢スポーツクラブを利用した場合、その費用について補助を受けることができます
宿泊施設利用費補助	従業員本人およびその家族が、Welbox提携の宿泊施設を利用した場合、その費用について補助を受けることができます
パック旅行利用費補助	従業員本人およびその家族が、パック旅行を利用した場合、その費用について補助を受けることができます

介護支援
Welbox介護メニュー利用費補助	従業員本人が、本人または家族の介護のためにWelbox提携の「訪問介護」「訪問入浴」「福祉ハイヤー」「介護施設」（公的介護保険適用時を除く）を利用した場合、その費用について補助を受けることができます
	従業員本人が、本人または家族の介護のためにWelbox提携の「介護医療資格」「介護その他」（公的介護保険適用時を除く）を利用した場合、その費用について補助を受けることができます
介護施設利用費補助	従業員本人が、本人または家族の介護のために老人ホームなど介護施設（公的介護保険適用時を除く）を利用した場合、その費用について補助を受けることができます
介護サービス利用費補助	従業員本人が、本人または家族のために介護サービス（公的介護保険適用時を除く）を利用した場合、その費用について補助を受けることができます
介護用品購入費補助	従業員本人が、本人または家族の介護のために会社指定介護用品を購入・レンタル（公的介護保険適用時、市町村等の公的補助を除く）した場合、その購入代金・レンタル料について補助を受けることができます

自己実現支援
社内研修受講費補助	従業員本人が、社内研修を受講した場合に、自己負担分となる費用について補助を受けることができます
Welbox自己開発メニュー利用費補助	従業員本人が、Welbox提携の「語学教室」「語学研修・留学」「資格取得教室」「パソコン教室」「通信教育」「社会人セミナー」を受講した場合、その費用について補助を受けることができます（厚生労働省「教育訓練給付金」との併用はできません）
TOEIC受講費補助	従業員本人がToeic受験料および語学教室通学・Welbox提携以外の通信教育を受講した場合、その費用について補助を受けることができます（厚生労働省「教育訓練給付金」との併用はできません）
資格取得費補助	従業員本人が、資格を取得するためスクール（カルチャースクール除く）を受講した場合、その費用について補助を受けることができます
資格更新費補助	「自己実現支援」として、所有する資格更新・維持のための費用の補助をうけることができます（運転免許含む）
キャリアアップセミナー参加費補助	従業員本人が、キャリアアップセミナーに参加した場合、その費用について補助を受けることができます
学会年会費補助	従業員本人が参加・加入する学会に支払った年会費について補助を受けることができます

生活支援
ライフプランセミナー参加費補助	従業員本人および配偶者が、ライフプランセミナーに参加した場合、その費用について補助を受けることができます
引越サービス利用費補助	従業員本人が、個人事由（転勤事由を除く）での自宅転居に伴ってWelbox提携の引越サービスを利用した場合、その費用について補助を受けることができます
ハウスクリーニング利用費補助	従業員本人が、居住する家屋のクリーニング費用を支払った場合、その費用について補助を受けることができます
持家セキュリティ契約費補助	従業員本人が、セコム等の警備会社と持家セキュリティ契約をした場合、その費用について補助を受けることができます
灯油購入費補助	暖房を目的とした燃料の購入費に対して補助を受けることができます
ペット治療費補助	従業員本人が飼育するペットの病気・けがのため、動物病院で治療を行った場合、その治療費について補助を受けることができます
ポポンS購入費補助	従業員本人が、ポポンSの購入に際し費用を支払った場合、その費用について補助を受けることができます
自社製品購入費補助	従業員本人が、自社製品の購入に際し費用を支払った場合、その費用について補助を受けることができます

財産形成支援
従業員持株会追加奨励金	従業員持株会に加入する従業員は、従業員持株会の自己拠出額に対して補助（追加奨励金）を受けることができます
住宅財形貯蓄補助	住宅財形貯蓄に加入する従業員は、住宅財形貯蓄の自己積立額の一部補助を受けることができます
年金財形貯蓄補助	年金財形貯蓄に加入する従業員は、年金財形貯蓄の自己積立額の一部補助を受けることができます
各種相談費補助	従業員本人が、生活設計や資産形成などに関する相談および利用をした場合、その費用について補助を受けることができます

積立
旅行積立金補助	将来の旅行の為に会社が指定する「旅行積立サービス」に加入した従業員本人は、毎月の積立額の一部補助を受けることができます